あのですね、アメリカ合衆国は好景気に湧いているんでしょうかね？ 消費者物価指数やその上昇率や、各種税率が低いのでしょうかと疑いを持ってしまうのです。なぜか。
パーソナルコンピューターは、日本国内では、主にビジネスマシンとしての需要が多くあります。そこで「ウインテル連合」さんが提唱する「スマホのように、頻繁にパソコンを買い替えてくれるといいですね」そんな訳あるかいな。もう騙されへんぞ。
しかも、舌の根も乾かないうちに、こんなメールをよこしてくさる。あのなあ、おれたちは趣味道楽でパーソナルコンピューターを使っているんじゃないんだ。あくまでも、事務用品として使っているんだと、まず言いたい。さらに「インテルのCPUに、ARMのCPU２個入れちゃいました」だあ？ 何の了見があって、可処分所得が少ない日本国から更におカネを取ろうとするのか、その意図、意味が理解できません。アメリカ合衆国のように「OK、レッツゴー！」で済まされると思うなよ？
こんなメールです
あのよう、幾らパーソナルコンピューターがマルチタスクだからとは言え、人間の脳みそは１個、判断できることは同時に１回なんだぜ。目玉は２個なんだぜ。キーボードを打つ手は２本、指は全部合わせても10本しかないんだぜ。確認しましたけどね、全部。どれも「オマケ機能」でして、決して情報セキュリティ維持に資するものが一つも出て来ません。
その点、Linux／UNIX 技術者は謙虚です。プログラムにパッチを当て過ぎた、そのことに対する自虐を込めて、自分たちが作ったソフトウェアに対して「Apache」と名付けた。今では、どちらかというと、Windows 改め Apache にした方がいいんじゃなかろうか。月例パッチは当たり前。緊急の脆弱性は年がら年中ですよ。それでいて、パソコン頻繁に買い替えてね、スマホのように頻繁に買ってくれると嬉しいなだと？ ふざけんな！ 日本国には「稟議書」というものがあり、日本国には「予算」というものがあり、パーソナルコンピューターは「設備投資計画」に基づいてやるんだよ。レンタルかリースで購入して「減価償却費」として計上するんだよ。税法上の減価償却、パーソナルコンピューターの場合は最大３年です。
アメリカ合衆国みたいに、何もかも予算が自由に出来るはずがない。日本国の中小企業泣かせですよ。そんな態度じゃね、これではね、世界中から恨みつらみを買っても、これはもうしょうがない。
憎まれっ子世に憚るとはよく言いますが、世界中で「ウインテル連合」が幅を利かせています。よく米法務省とかが、独禁法違反にしないものです。これって、世界中での独占禁止法違反でしょう？
おじさんは、Windows 11 にするか、しないか、もうよく分からなくなって来ました。なぜならば、今の生産性水準で満足しているからです。事務機器相手に遊ぶわけでもなく、せいぜい動画を観るぐらいです。音楽をたまに聴くぐらいのことです。MS Office 以外に関してはね。
その、米国人の「アレキサンダー大王みたいな欲深い征服欲」をね、誰かが諫めないとしょうがないですよ。こちらとしては、憤懣やるかたなし、ですよ。メールの安全性、OSの安全性もよう守りきらん会社が、何を呑気なことを抜かしてけつかんねん！ ぐらいな気持ちでいますよ。
エンドユーザーに対して、子供だましはやめなさい。オマケ機能はもうたくさんだ。それが「付加価値」だと思うのなら大きな間違いです。
ではでは(･∀･)ノ
パソコンのお医者さん 憤懣やるかたなし ネットウイングス 代表 田所憲雄 拝
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